蓄電池をやめたほうがいい4つの条件｜逆におすすめなケースも解説

再生可能エネルギーを利用する太陽光発電が注目を集め、それに付随して注目を集めている蓄電池ですが、調べてみると「やめた方がいい」という内容が出てきます。

しかし導入者が増えているのも事実です。

ではなぜ「やめた方がいい」と言われているのでしょうか？

この記事では、蓄電池をやめたほうがいいと言われる理由と、逆におすすめなケースを解説します。

当てはまったら蓄電池はやめたほうがいい！4つの条件

まず結論です。

蓄電池は全ての人におすすめというわけではありません。

たしかに「やめた方がいい」と言わざるを得ない人はいます。

ここではそんな当てはまったら蓄電池はやめたほうがいい条件を、4つ紹介します。

①蓄電池をソーラーパネル等と併用しない

②今電気代に不満がない

③設置スペースにそもそも余裕がない

④家にあまりいない

蓄電池をソーラーパネル等と併用しない

蓄電池をソーラーパネル等と併用しない場合は、やめた方がいいです。

まず蓄電池だけでは「節電」はできません。

最も安い時間帯で電力を購入することで「節約効果」は多少ありますが、それ以外のメリットはありません。

蓄電池は、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーと併用することで、最大のメリットを発揮します。

再生可能エネルギーは、天候や時間帯によって発電量が変動するため、蓄電池に余剰電力を貯めておくことで安定的に電力を供給することができます。

また、停電時にも蓄電池から電力を取り出すことができるので、非常用電源としても役立ちます。

しかし、蓄電池を再生可能エネルギーと併用しない場合、蓄電池のコストパフォーマンスは大幅に低下します。

蓄電池は高価なものなので、単独で使用する場合はその費用を回収するのが困難です。

したがって、蓄電池を再生可能エネルギーと併用しない場合は、蓄電池はやめたほうがいいと言えます。

電気代に不満がない

蓄電池のもう一つのメリットは、電気代の節約です。

蓄電池を使用することで、昼間に発電した余剰電力を夜間に使用することができます。

これにより、昼間の高い時間帯料金や夜間の低い時間帯料金の差額を利用して、電気代を削減することができます。

またフィードインタリフ（FIT）制度を利用して、余剰電力を売電することもできます。

これらの制度は、再生可能エネルギーの普及を促進するために国や地方自治体が設けたもので、一定期間内に余剰電力を一定価格で買い取ってくれます。しかし、これらの制度は将来的に終了する可能性がありますし、買取価格も下落傾向にあります。

そのため、売電だけに頼るのではなく、自家消費率を高めることが重要です。

しかし、今現在電気代に不満がない場合は、蓄電池を導入する必要性は低いと言えます。

設置スペースにそもそも余裕がない

蓄電池を導入するには、設置スペースに余裕が必要です。

蓄電池は大きくて重いものなので、安全かつ確実に設置するためには、適切な場所を選ばなければなりません。

一般的には、屋外や屋内の壁面に設置することが多いですが、屋外の場合は日光や風雨にさらされることを考慮しなければなりませんし、屋内の場合は換気や防火対策を考慮しなければなりません。また、蓄電池と太陽光発電システムや配電盤との配線も必要です。

そのため、設置スペースにそもそも余裕がない場合は、蓄電池を導入することはやめたほうがいいと言えます。

家にあまりいない

蓄電池のメリットの一つは、昼間に発電した余剰電力を夜間に使用できることです。

しかし、家にあまりいない場合は、夜間に消費する電力量も少なくなります。

その結果、蓄電池の効率が低下し、自家消費率も上がりません。

家にあまりいない場合は、蓄電池を設置するのは無駄です。

蓄電池のメリットを最大限得られるおすすめのケース

これまでは蓄電池をやめた方がいいケースを解説しましたが、蓄電池のメリットを最大限得られるケースを見ていきましょう。

・ソーラーパネルなどと一緒に設置する場合

・補助金を最大限有効活用する場合

・日照時間などの条件が良いところにソーラーパネル等を設置できる場合

・震災などの万が一に備えたい場合

・現状電気代の高騰で苦しい場合

ソーラーパネルなどと一緒に設置する場合

先述した通り、蓄電池はソーラーパネルなどの再生可能エネルギー発電システムと一緒に設置することで、その効果を高めることができます。

ソーラーパネルは、日中に太陽光を利用して電力を発電しますが、夜間や曇りの日などでは発電量が減少します。そのため、発電した余剰電力を蓄電池に貯めておくことで、夜間や不安定な天候時にも自家発電した電力を使うことができます。

これにより、電力会社からの購入量を減らし、電気代を節約することができます。

補助金を最大限有効活用する場合

蓄電池は、一般的に高価な設備です。そのため国や地方自治体などの補助金を活用するのが重要です。

特に補助金は、ソーラーパネルの設置だけでは使えないものが多く、蓄電池を組み合わせることで活用できるケースがあります。

そのため、補助金を最大限有効に活用できるのも、ある意味蓄電池がおすすめなポイントです。

なお、補助金を受けるためには、申請や審査などの手続きが必要なので、よくチェックしましょう。

日照時間などの条件が良いところにソーラーパネル等を設置できる場合

蓄電池は、ソーラーパネルなどと組み合わせることでメリットが増しますが、そのメリットは、ソーラーパネルなどの発電量に大きく左右されます。

発電量は、日照時間や気温などの気象条件に影響されます。

日照時間や気温が高い地域では、ソーラーパネルなどの発電量も高くなります。

そのため、蓄電池に貯められる余剰電力も多くなります。

余剰電力が多ければ多いほど、自家消費率が高まり売電収入も増えます。

つまり蓄電池がより活躍するというわけです。

ソーラーパネルの効果が大きく期待できる場合には、合わせて蓄電池も設置しましょう。

震災などの万が一に備えたい場合

日本は、地震や台風などの自然災害が多い国です。

災害が発生すると、停電や断水などの被害が起こる可能性があります。

停電や断水が長期化すると、生活に大きな影響を及ぼします。

例えば、冷蔵庫や冷凍庫の食品が腐ったり、暖房や冷房が使えなくなったり、通信や情報収集が困難になったりします。

そんな時に、蓄電池があれば、自家発電した電力を使って、必要最低限の生活を維持することができます。また、蓄電池は災害時にも周囲の人々に電力を分け与えることができるため、地域の防災力や連帯感も高めることができます。

現状電気代の高騰で苦しい場合

近年、原油価格の上昇や火力発電所の減少などの要因で、日本の電気代は高騰しています。

特に、夏や冬などのエアコンを多用する時期には、電気代が跳ね上がります。

そんな時に、蓄電池があれば、自家発電した電力を使って、エアコンなどの大きな消費者を動かすことができます。

これにより、ピーク時の需要を抑えることができます。

やめておけばよかったと後悔しないための注意点

ここからは、太陽光発電を導入する際には、様々な注意点があります。

主な注意点を4つ紹介します。

・短期間ではなく、長期間でメリットを考える
・儲けを狙って設置しない
・補助金を利用できる業者を選ぶ
・蓄電池が本当に必要なのかをプロに相談する

短期間ではなく、長期間でメリットを考える

太陽光発電は、一度設置すれば、長期間にわたって電力を生産できるエコなシステムです。

しかしその反面、初期費用が高く回収には時間がかかります。

そのため、短期間での収益性だけを追求してしまうと、失敗する可能性があります。

太陽光発電を導入する際には、少なくとも10年以上のスパンでメリットを考えましょう。

儲けを狙って設置しない

太陽光発電は、余剰電力を売電することで収入を得ることができます。

しかし、これはあくまで副次的な効果であり、主な目的は自家消費です。

儲けを狙って設置すると、過剰なパネル数や容量を選んでしまう可能性があります。

これは、初期費用の増加やパネルの劣化や故障のリスクを高めるだけでなく、売電価格の下落や需要の減少によって収益性が低下する可能性もあります。

太陽光発電は、自分の家庭の消費量に合わせて適切な規模と品質を選ぶことが大切です。

補助金を利用できる業者を選ぶ

太陽光発電の導入には高額な費用がかかりますが、国や地方自治体から補助金を受けることができる場合があります。

これらの制度は、太陽光発電の普及促進や地域活性化のために設けられており、利用者にとって大きなメリットです。

しかし、補助金を受けるためには、業者のサポートは必須です。

太陽光発電と蓄電池を導入する際には、補助金の情報を事前に調べておき、利用できる業者を選ぶことがおすすめです。

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