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電気代が急騰中⁉値上がりに対抗するための3つの節電対策

公開日:
2024.02.14

最近、私たちの生活に欠かせない電気やエネルギーの代金が、じわじわと上昇しています。

暖房、照明や家電などの使用によって支払う必要がある電気代が、増えているのです。

さらには、これからもっと電気代が値上がりするという発表が相次いでいます。

これは、何が原因で、どのような影響が予想されているのでしょうか?

近年の電気代の値上がりは、エネルギー資源の需要と供給のバランスの乱れや、国際的な情勢の変動などが影響していると、いわれています。

この先、わたしたちの生活において、エネルギー使用の見直しや、節約がますます求められることでしょう。

この記事では、なぜ電気代が上がっているのか、これからどのような影響が予測されているのか、自分たちができる節約の方法などについて、詳しく解説していきます。

未来のエネルギー事情に備えて、生活に取り入れやすい対策を、一緒に考えていきましょう!

2024年は電気代が大きく値上がりする可能性がある

2024年は、電気代などの光熱エネルギーの価格が、大きく値上げされる年と言われています。

電気代が値上げされると言われているのは、大きな発表があったからです。

実際にどのような発表があったのか、詳しく解説していきます。

大手電力会社が続々と電気代の値上がりを発表

東京電力、中部電力など、大手電力会社の5社が、2024年1月に電気代の値上げをおこなうことを正式に発表しました。

これは、2023年の11月末に発表されたものであり、以下の5社が値上げをすることになりました。

  • 北海道電力
  • 東京電力
  • 中部電力
  • 九州電力
  • 沖縄電力

2024年1月・2月は電気代の値上がりが確定

電気代の値上げは、1月だけに収まらず、2024年の2月にも、さらに値上げをおこなうことが発表されています。

1月に値上げを発表した5つの電力会社を含み、さらに、以下の大手電力会社の4社が増えて、計9社の電気代の値上げがおこなわれます。

  • 東北電力
  • 中部電力
  • 北陸電力
  • 中国電力
  • 四国電力

2024年5月からは全部の大手電力会社で値上げ?!

2024年5月からは、大手電力会社のすべてを対象に、電気代の値上げがおこなわれる予定です。

これは、激変緩和措置という補助金制度が終了してしまうことが原因です。

補助金制度が再延長とならない限り、負担は増えつづけていくでしょう。

『激変緩和措置』って一体なに?

『激変緩和措置』とは、エネルギーの高騰化が進むなかで、政府が消費者の負担を軽減するため始めた補助金制度のことです。

補助金の支給方法としては、1kWhに対して、あらかじめ決められた燃料調整額から費用を値引きする形で負担を軽減しています。

燃料調整額とは?

燃料調整額とは、発電された燃料費に応じて変動する金額のことを言い、電気料金の目安としても使用されることがあります。

燃料調整額をもとに、電気代の計算をおこなっていくので、燃料調整額が安いときは電気代も安くなり、逆に、高いときには電気代も高くなります。

劇的緩和措置は以前にも延長されている

激変緩和措置は、2023年の1月から開始され、2023年の10月には終了する予定でした。

しかし、ウクライナとロシアの戦争など、さまざまな要因が重なり、2024年の4月まで延長を発表しています。

2024年になった現在、激変緩和措置が始まった頃と比較しても、状況が良くなってきているとは言いがたい状況なので、今後も延期される可能性はあります。

政府の補助制度に対する動きなどを、しっかりと把握しておきましょう。

電気代の値上がりに対抗できる3つの節電対策

現状、日本のエネルギー資源のほとんどは、輸入に頼っています。

  

この状況が続いてしまう限り、今後もどんどん電気代は高くなってしまうでしょう。

世界経済の状況を私たちは変えることは難しいので、自分たちが何らかの工夫や対策をおこなっていく必要性があります。

まずは身近な部分から、見直しをおこなっていきましょう。

電気代の値上がりに対抗できる、おすすめの節電対策は、以下のとおりです。

  • 電力会社や契約プランを見直す
  • 太陽光発電の設置を検討する
  • 節電対策を徹底する

それぞれ、確認していきましょう。

節電対策①電力会社や契約プランを見直す

まず、一番最初に実施するべきことは、電力会社や契約プランを見直すことです。

電力会社には、それぞれの契約プランがあり、電気代の基礎となる基本料金も異なります。

使用した電力量によって、電気代の単価が変動するプランなどもあるので、自分のライフスタイルに適した、契約プランを選ぶことが理想的です。

自分の明細書から、使用している電力量、電力単価などを確認してみましょう。

節電対策②太陽光発電の設置を検討する

住宅の屋根に、太陽光発電が設置されているのを見ませんか?

太陽光発電が人気な理由は、太陽光によって発電した電力を自分たちで使って、節約ができるだけでなく、発電した電力を売却できるメリットがあるからです。

電力の買取金額は、変動があるものの、将来性を見据えて設置を検討する方がとても多くなってきています。

設置する際に費用はかかってしまうものの、国からの補助金も発生するので一度調べてみることをおすすめします。

節電対策③節電対策を徹底する

各家電を使うときに、小さな節電対策をすることもおすすめです。

追加で必要な費用もなく、誰でもすぐに取り組むことができます。

大きな効果をすぐに得ることは難しいですが、継続していくことで、実感できるくらいの効果を期待できます。

おすすめの節電方法は、以下の表のとおりです。

エアコン暖房・冷房ともに、温度は変更せずに一定を保つ短時間で電源の「入・切」はおこなわない
テレビ電源ではなく、主電源を落とすリモコンのツールから画面の明るさ調整を下げる
洗濯機洗濯容量の約70%から80%に衣類を抑えるなるべく2回にわけて洗濯機を動かさない
照明関係LEDに変更する照明の「自動入・切」は使用せず、手動で操作する
冷蔵庫   冷蔵庫内の温度は「中」の設定にしておく

  自分にもできそうと思ったものから、少しずつ取り組んでいきましょう。

【まとめ】新たな時代を乗り越えられるよう、消費者側も改革を!

冷暖房や電化製品の使用に伴い、支払う電気代も増えています。

さらに、エネルギー関連の将来的な見通しも不透明で、電気代の値上がりが続く可能性が高まっています。

国際情勢、経済などの変動など、電気代の値上がりはさまざまな要因が関係しているので、何もしなければ、ただ高い電気代を払うだけです。

待つだけではなく、自分たちで実践できる節電対策などをしっかりおこない、消費者側も意識や行動の改革をしていくことが重要です。

これからの時代をうまく生きていくためにも、未来のエネルギー事情に理解を深め、持続可能な生活への一歩を踏み出しましょう。

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