太陽光発電の導入を検討している方にとって、「売電収入はいくらになるのか？」 とても気になるポイントですよね。
2025年度の売電価格は、FIT制度適用期間で14円/kWh、卒FIT後は9円/kWh前後とされています。
例えば、4.5kWの太陽光発電システムを設置した場合、FIT期間中の売電収入は年間約5.2万円、11年目以降は約3.3万円に減少します。
自家消費を増やせば、電気代を年間5〜10万円削減することもでき、卒FIT後の影響を抑える方法としても注目されています。
この記事では、売電収入の計算方法、設置容量ごとの収益シミュレーション、電気代削減のコツ、卒FIT後の対策まで詳しく解説します。
太陽光発電を最大限に活かし、経済的メリットを高めるためのポイントをぜひチェックしてください。
太陽光発電の売電収入とは？年間の目安額を解説
売電収入は、設置した太陽光発電システムの容量、売電単価、発電量などによって決まります。
ここでは、2025年度の売電単価を基に、一般的な家庭用太陽光発電（3kW〜5kW）の売電収入の目安や計算方法、売電以外のメリットについて詳しく解説していきます。
売電収入の平均額
2025年度のFIT制度に基づき、標準的な家庭用太陽光発電システムを設置した場合のシステム容量別の年間売電収入は、以下のとおりです。
| システム容量 | 年間予測発電量 | 年間売電収入（設置後10年間）14円/kWh | 年間売電収入（11年目以降）9円/kWh |
| 3kW | 約3,645kWh | 約36,450円 | 約23,034円 |
| 4kW | 約4,860kWh | 約48,600円 | 約30,096円 |
| 4.5kW | 約5,467kWh | 約54,672円 | 約33,942円 |
| 5kW | 約6,075kWh | 約60,750円 | 約37,998円 |
4.5kWのシステムを設置すると、年間約5.4万円の売電収入が期待できます。
ただし、この数値は設置環境や地域の日照時間、パネルの向きなどによって変動するため、シミュレーションをおこなって確認することが大切です。
設置後10年間と11年目以降の収入比較
売電収入の計算には、FIT制度（固定価格買取制度）が大きく関わります。
FIT制度では、太陽光発電の売電価格が設置年度ごとに決められた価格で固定されます。2025年度に設置した場合の売電価格は14円/kWhです。
つまり、4.5kWのシステムを設置した場合、年間約5.4万円の収入が見込めます。
10年のFIT期間が終了すると、売電価格は市場価格（卒FIT価格）に変わり、2025年時点の卒FIT価格は9円/kWhが目安とされており、売電収入は10年間のFIT期間と比べて約35%減少します。
そのため、売電収入だけでなく、自家消費を活用した電気代の節約なども考慮することが重要です。
太陽光発電の売電収入の計算方法
太陽光発電の売電収入を正しく把握するためには、どのように計算されるのかを理解することが重要です。
ここでは、売電収入の計算方法について詳しく解説していきます。
1kWあたりの年間予測発電量
太陽光発電システムの発電量は、設置場所の日照条件や設置角度によって変動しますが、日本の平均値として「1kWあたり1,215kWh」が目安とされています。
例えば、4.5kWのシステムを設置した場合、年間の予測発電量は以下のように計算します。
4.5kW × 1,215kWh = 5,467kWh（年間発電量）
ただし、以下の条件によって発電量は変動する可能性があります。
- 地域ごとの日照時間
- 設置方角と角度
- 影の影響
できるだけ正確な売電収入を知るためには、設置予定の地域や条件に合わせたシミュレーションをおこなうことが重要です。
売電単価の変動と注意点
売電収入は、売電単価によって大きく変わります。
2025年度のFIT制度では、10kW未満の住宅用太陽光発電の売電価格は14円/kWhに設定されています。
しかし、FIT制度は設置した年度の単価が10年間固定されるため、設置年度によって買取価格が異なります。
設置年度 FIT売電単価（10年間） 2023年度 16円/kWh 2024年度 15円/kWh 2025年度 14円/kWh
11年目以降の売電単価（卒FIT価格）は、電力会社ごとに設定され、市場価格の影響を受けます。
現在の相場では8〜10円/kWh程度が目安とされており、2025年度の想定では9円/kWhを基準に試算されることが多くなっています。
売電収入だけじゃない！太陽光発電の2つのメリット！
太陽光発電の導入を検討するとき、売電収入だけに注目しがちですが、それ以外にも大きな経済的メリットがあります。
ここでは、2つのメリットに注目して解説します。
①自家消費による電気代節約効果
太陽光発電は売電収入だけでなく、自家消費による電気代削減効果も大きなメリットです。
発電した電力を家庭で使用することで、電力会社から購入する電気量を減らせます。
特に、電気料金が上昇傾向にある現在、日中の電気使用量が多い家庭ほど節約効果が高くなります。
例えば、自家消費率を30%にすると、年間で約5万円の電気代を削減することが可能です。
また、FIT終了後は売電価格よりも電気料金の方が高くなるため、売るよりも使うほうが経済的に有利になるケースが増えています。
電気を無駄なく活用し、電気代削減のメリットを最大限に生かすことが、太陽光発電を導入するときの重要なポイントとなります。
②太陽光発電と蓄電池の組み合わせによるメリット
太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、発電した電力を夜間にも利用できるようになり、電気代のさらなる節約につながります。
昼間に発電した電気を蓄電し、夜間や電気料金の高い時間帯に使用することで、電力会社からの購入量を抑えられるからです。。
また、卒FIT後の売電価格が低下することを考えると、余った電気を売るよりも蓄えて使うほうが経済的に合理的です。
さらに、蓄電池があれば停電時の非常用電源としても活用でき、災害時の備えとしても安心感が増します。
FIT終了後の電力活用を見据え、売電収入に頼らない電気の使い方を考えることが、太陽光発電を長期的に活用するための鍵となります。
太陽光発電の売電収入に関するよくある疑問
太陽光発電の売電収入について検討するとき、「卒FIT後の収入はどうなる？」「税金はかかる？」「売電収入はいつ振り込まれる？」など、気になる点が多いかと思います。
ここでは、よくある疑問について詳しく解説します。
質問①卒FIT後の売電収入はどうなる？
FIT制度適用期間の10年間は、売電価格が固定されますが、11年目以降は市場価格に移行し、2025年度の卒FIT価格は9円/kWh前後と予測されています。
卒FIT後も売電自体は可能ですが、価格が下がるため、収入はFIT期間の約35%減少します。
売電を続ける場合、大手電力会社や新電力会社と契約し、より高い買取価格を選ぶのがポイントです。
また、売電単価より電気料金の方が高いため、自家消費を増やすことで経済メリットを最大化できます。
質問②売電収入に税金はかかる？
売電収入は雑所得に分類され、給与所得者の場合、年間20万円を超えると確定申告が必要になります。
20万円以下であれば申告の必要はありませんが、自営業者や個人事業主は売電収入の有無に関わらず確定申告が必要です。
必要経費として設備費用の減価償却分を控除できるため、実際の税負担は収入額よりも低くなる場合があります。
質問③売電収入はいつ振り込まれる？
売電収入は電力会社が毎月検針した後、翌月の決められた日に振り込まれます。
振込日は契約する電力会社ごとに異なり、例えば東京電力は毎月15日に支払われます。
収入の詳細は契約先のマイページや請求明細で確認できます。
振込タイミングが分からない場合は、契約中の電力会社に問い合わせるのが確実です。
まとめ
太陽光発電の売電収入は、設置するシステムの容量や売電単価によって異なります。
2025年度に4.5kWの太陽光発電を導入した場合、FIT制度適用期間の10年間は年間約5.2万円の売電収入が見込めますが、FIT終了後は売電価格が9円/kWh前後に下がり、収入は約3.3万円に減少します。
そのため、売電収入だけではなく、発電した電力を自家消費することで電気代を削減することが重要です。
自家消費率を高めることで、年間5〜10万円の電気代節約も可能になり、長期的な経済メリットを得られます。
また、蓄電池を導入すれば、夜間や停電時にも電力を活用できるため、売電収入だけに頼らない活用方法が増えます。
卒FIT後の売電価格低下に備え、新電力会社のプランを比較したり、自家消費を最大化する方法を検討することが大切です。
売電収入と電気代削減の両面を考慮し、太陽光発電を最大限に活用しましょう。
