【太陽光発電に蓄電池は必要か？】後付けだと価格は高い？デメリットは？プロが徹底解説

太陽光発電は、自然エネルギーの中でも最も普及している発電方法です。

しかし、太陽光発電には一つの課題があります。

それは、発電量が日照時間や天候によって変動するということです。

この問題を解決するために、太陽光発電と併用できる蓄電池が注目されています。

しかし、蓄電池にもメリットとデメリットがあります。

そこで今回は、蓄電池の必要性や、メリット・デメリットについて解説します。

太陽光発電に蓄電池は必要か？

まず結論から、太陽光発電と蓄電池は併用がおすすめです。

それはメリットが大きいから。ただもちろん、人によってはデメリットもあります。

【蓄電池なし】メリット・デメリット

まず蓄電池を設置しないメリットとデメリットについて、ひとつずつ解説していきます。

メリット①蓄電池分の費用を抑えられる
メリット②設置スペースが不要

デメリット①自家消費仕切れない分が無駄になる
デメリット②夜間や天候の悪い日は電気代節約効果がない
デメリット③停電時に電気が使えない 

メリット①蓄電池分の費用を抑えられる

太陽光発電システムに蓄電池を付けない場合、最大のメリットは初期投資の費用を抑えられることです。

蓄電池は太陽光パネルやパワーコンディショナーなどの機器と比べて高価であり、一般的には太陽光発電システムの費用と同等かそれ以上の金額となります。

また、蓄電池は寿命が短く、約15年～30年程度で交換が必要になる場合が多いです。

そのため、蓄電池なしの太陽光発電システムは、蓄電池ありの場合と比べて、回収期間が短くなります。

メリット②設置スペースが不要

蓄電池なしの太陽光発電システムは、蓄電池分の設置スペースも不要です。

蓄電池は大きくて重い機器であり、屋内や屋外に専用のスペースを確保する必要があります。

また、蓄電池は発熱の危険性もあるため、通風や防火対策も必要です。

そのため、蓄電池ありの太陽光発電システムでは、設置場所や条件に制限があります。

一方、蓄電池なしの太陽光発電システムでは、太陽光パネルとパワーコンディショナーだけで構成されるため、設置スペースを節約できます。

デメリット①自家消費しきれない分が無駄になる

太陽光発電システムに蓄電池を付けない場合、最大のデメリットは自家消費仕切れない分が無駄になることです。

自家消費とは、太陽光発電で生成した電力を自分で使うことを指します。

自家消費率とは、太陽光発電で生成した電力のうち自分で使った割合を表します。

蓄電池なしの太陽光発電システムでは、自家消費率は低くなります。

なぜなら、太陽光発電で生成した電力は、その時点で使わなければならず、余った分は売電するか捨てるしかないからです。

しかし売電する場合は、2023年現在は売電価格が低くなっているため、そこまでの収入が見込めません。

捨てる場合は無駄に資源を消費していることになるため、蓄電池なしの太陽光発電システムでは自家消費仕切れない分が勿体ないです。

デメリット②夜間や天候の悪い日は電気代節約効果がない

蓄電池なしの太陽光発電システムは、夜間や天候の悪い日は電気代の節約効果がありません。

太陽光発電システムは、太陽の光があるときにしか電力を生成できません。

そのため、夜間や曇りや雨の日は、太陽光発電で生成した電力を使うことができません。

その場合は、通常の電力会社から電気を購入する必要があります。

そのため、蓄電池なしの太陽光発電システムでは、夜間や天候の悪い日は節約効果が小さくなります。

デメリット③停電時に電気が使えない

蓄電池なしの太陽光発電システムは、停電時にも電気が使えません。

太陽光発電システムは、安全上の理由から、停電時には自動的に遮断されます。

これは、停電時にも太陽光発電で生成した電力を送り出すと、修理作業中の作業員に感電事故を起こす可能性があるためです。

そのため、蓄電池なしの太陽光発電システムでは、停電時に自分で使える電力が限られます。

その場合は、非常用のバッテリーや発電機などを用意する必要があります。

【蓄電池あり】メリット・デメリット

ここからは、蓄電池を設置するメリットとデメリットについて、ひとつずつ解説していきます。

メリット①電気代節約効果がもっと上がる
メリット②発電した電力が無駄にならない
メリット③停電時や夜でも自家発電した電気が使える
メリット④太陽光発電単体・蓄電池単体よりも経済的

デメリット①初期費用の負担額が増える
デメリット②メンテナンス費用もかかる

メリット①電気代節約効果がもっと上がる

太陽光発電に蓄電池を併用すると、発電した電力を自由に管理できるようになります。

そのため、昼間に発電した余剰電力を蓄えておき、夜間や曇りの日など発電量が少ないときに使うことができるためとても便利です。

また、2023年10月現在では、日本の電気料金はさらに高騰することがわかっています。

そうなると逆に自家消費率を高めることが大きなメリットになるため、長期的な節約効果が期待できます。

メリット②発電した電力が無駄にならない

太陽光発電は天候や季節によって発電量が変動するため、発電量が需要に合わない場合があります。

例えば、昼間に家族が外出しているときや、休日に旅行に行っているときなどです。

このような場合、発電した電力は売電するか、無駄に捨てられることになってしまいます。

しかし、蓄電池を設置することで余剰電力を貯めておくことができるため、必要なときに使うことができます。これにより、発電した電力を有効活用することができるでしょう。

メリット③停電時や夜でも自家発電した電気が使える

太陽光発電と蓄電池を組み合わせると、停電時や夜でも自家発電した電気が使えます。

これにより、ライフラインとしての安心感を得ることができます。

また夜間でも高い電気代を利用する必要がないため、ここでも節約・節電効果が高まります。

メリット④太陽光発電単体・蓄電池単体よりも経済的

太陽光発電と蓄電池を同時に購入する場合、一般的にセット割引や補助金などの優遇措置を受けることができます。そのため、太陽光発電単体や蓄電池単体で購入する場合よりも、初期費用を抑えることができます。

また先述した通り太陽光発電と蓄電池の相互作用によって、発電効率や消費効率が向上することも踏まえると、太陽光発電や蓄電池単品よりも経済的にも有利な選択と言えます。

デメリット①初期費用の負担額が増える

太陽光発電と蓄電池を併用する場合、どうしても初期費用の負担額が増えることになります。

太陽光発電の価格は近年下がってきていますが、それでも一般的な家庭では数百万円程度の出費になるでしょう。

蓄電池の価格も同様に下がってきていますが、それでも数十万円から数百万円程度の出費になります。

したがって、太陽光発電と蓄電池を同時に購入する場合は、数百万円から数千万円程度の初期投資が必要です。これは、一般的な家庭にとっては大きな負担です。

ここは必ず補助金を最大限活用することがおすすめです。

デメリット②メンテナンス費用もかかる

太陽光発電と蓄電池を併用する場合、メンテナンス費用も割高になります。

太陽光発電は、パネルの汚れや故障によって発電効率が低下するのを防ぐために定期的に清掃や点検を行うことが重要です。

これらのメンテナンス費用は、設置業者や契約内容によって異なりますが、一般的には年間数万円から十万円程度かかると考えられます。

したがって、太陽光発電と蓄電池を併用する場合は、メンテナンス費用も含めて運営コストを考えておくことが大切です。

太陽光発電と蓄電池を設置する時の価格

太陽光発電と蓄電池を設置する時の価格は、様々な要因によって変わります。

一般的には、太陽光発電と蓄電池を同時に設置する場合の方が、蓄電池を後付けする場合よりも安くなることが多いです。

それぞれの場合における価格の詳細を見てみましょう。

太陽光発電と蓄電池を同時に設置する場合の価格

太陽光発電と蓄電池を同時に設置する場合の価格は、一般的には太陽光発電システムの容量や蓄電池の種類、設置場所などによって異なります。

しかし、太陽光発電システムが4.0kW、蓄電池が9.5kWhの場合、設置費用は約250～400万円程度となることが多いです。

この価格には、太陽光発電システムや蓄電池の本体価格だけでなく、工事費や保証料、申請手数料なども含まれています。

また、国や地方自治体からの補助金や減税措置なども利用できる場合がありますので、実際に支払う金額はさらに低くなる可能性があります。

蓄電池を後付けする場合の価格

蓄電池を後付けする場合の価格は、既存の太陽光発電システムとの互換性や接続方法などによって異なりますが、一般的には100～300万円程度くらいになると言われています。

蓄電池の価格は容量やメーカー、種類、設置工事の施工業者によって異なるため、事前に見積を取っておくことが重要です。

また、ここで大きく違うのが、国や地方自治体からの補助金です。

実は太陽光発電の設置のみで使える補助金は、実質ありません。

そのため、蓄電池の後付けで使える補助金はありますが、太陽光発電システムの設置は実費になります。

この点からも、蓄電池は太陽光パネルと一緒に設置することがおすすめです。

太陽光発電と蓄電池を設置する際に使える5つの補助金

国や自治体が提供する補助金を利用すれば、設置費用を大幅に削減することができます。

以下は太陽光発電と蓄電池を設置する際に使える代表的な5つの補助金です。

①ZEH
②ZEH+
③次世代ZEH＋
④次世代HEMS
⑤自治体の補助金

なお詳細は、以下のページをご覧ください。

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