ソーラー発電によって生み出された電力は、大きく「売電」と「自家消費」に分かれます。
かつては固定価格買取制度（FIT）により、発電した電力を売電することで収益を得ることが主流でしたが、近年は電気料金の上昇や売電価格の低下により、自家消費の重要性が高まっています。
ここでは、ソーラー発電の自家消費率を計算し、売電と自家消費の最適なバランスを見極める方法を詳しく解説します。
電気代の削減と収益の最大化を両立させるためのポイントを知り、より効果的にソーラー発電を活用しましょう。
ソーラー発電の自家消費率の計算方法
ソーラー発電を効率的に活用するには、「売電」と「自家消費」のバランスを考え、自家消費率を適切に設定することが重要です。
電気料金の上昇や売電価格の低下に伴い、近年ではできるだけ自家消費率を高めることで、電気代の削減効果を最大化するという考え方が主流になっています。
①自家消費率は、どのくらいの割合を目指すべき？
自家消費率とは、ソーラー発電で生み出した電力のうち、自宅でどれだけ消費しているかを示す割合のことです。
自家消費率の目安
- 20～30%（一般的な住宅）
太陽光発電を導入したばかりの家庭や、売電中心の運用をしているケース。 - 40～50%（蓄電池を併用）
昼間の発電電力を蓄電し、夜間に活用することで自家消費率が向上する。 - 60～80%（オール電化+蓄電池）
エコキュートや蓄電池を活用し、発電した電力を最大限自家消費する運用。
現在は売電単価が低下しているため、最低でも40%以上の自家消費率を目指すのが理想とされています。
特に、蓄電池や電気自動車（EV）と組み合わせることで、より高い自家消費率を達成できます。
②自家消費率の計算式
自家消費率は、以下の計算式で求めることができます。
【 自家消費率（%） =（自家発電で賄う電力量 ÷ 総電力消費量）× 100 】
一般家庭の年間総電力消費量は、環境省の「令和3年度家庭部門のCO₂排出実態統計調査」によると、全国平均で1世帯あたり4,175kWhとされています。
ここでは、この数値をもとに電気代削減効果をシミュレーションします。
具体例：自家消費率の計算
- 年間総電力消費量：4,175kWh
- 年間の自家消費電力：1,670kWh
- 自家消費率 =（1,670kWh ÷ 4,175kWh）× 100 = 40%
この家庭では、発電した電力の40%を自家消費し、残りの60%を売電していることになります。
ソーラー発電の自家消費率の計算で分かる電気代削減額
ソーラー発電の導入を考える際、発電した電力をどの程度自家消費し、どれくらい売電するかが重要なポイントになります。
特に電気料金の上昇や売電価格の低下を考慮すると、自家消費率を高めることで電気代を大幅に削減できる可能性があります。
①買電量を減らすと電気料金はどれくらい安くなる？
ソーラー発電を導入すると、昼間の発電量を自宅で直接利用することで、電力会社からの買電量を削減できます。
環境省の「令和3年度家庭部門のCO₂排出実態統計調査」によると、一般家庭の年間電気使用量は平均4,175kWhとされています。
ここでは、この数値を基に、自家消費率を変えた場合の電気代削減額をシミュレーションします。
自家消費率 年間電気代削減額 20%（約835kWhを自家消費） 約22,545円 40%（約1,670kWhを自家消費） 約45,090円 60%（約2,505kWhを自家消費） 約67,635円
このように、自家消費率が上がるほど買電量が減り、年間数万円単位での電気代削減が可能になります。
特に蓄電池やエコキュート、電気自動車（EV）などを活用すると、自家消費率をさらに向上させることができます。
②売電単価 vs 自家消費 どちらが節約？
現在の売電単価は1kWhあたり15円前後ですが、電気料金単価は27円前後となっています。
そのため、発電した電力を売るよりも自家消費したほうが経済的メリットが大きいことがわかります。
自家消費率 電気代削減額
（27円/kWh）売電収入
（15円/kWh）年間合計メリット 20％ 約22,545円 約50,100円 約72,645円 40％ 約45,090円 約37,575円 約82,665円 60% 約67,635円 約25,050円 約92,685円
この結果から、自家消費率を40%以上にすることで、売電に依存せずとも大きな節約効果を得られることが分かります。
今後、売電価格がさらに下がる可能性を考えると、自家消費を優先する運用がより重要になります。
③家庭ごとの発電量・消費量に応じた最適なシミュレーション例
1. 2～3人世帯（年間消費電力量：3,500kWh）
- 推奨システム容量：5～6kW
- 想定自家消費率：30～40%
- 年間電気代削減額：約4万円
- おすすめ運用：昼間の電力を積極的に使用し、必要に応じて小型蓄電池を活用
2. 4～5人世帯（年間消費電力量：4,500～5,500kWh）
- 推奨システム容量：7～8kW
- 想定自家消費率：40～50%
- 年間電気代削減額：約5～7万円
- おすすめ運用：太陽光発電＋中容量の蓄電池（7kWh以上）で自家消費率を向上
3. オール電化住宅・EV利用家庭（年間消費電力量：6,000kWh以上）
- 推奨システム容量：10kW以上
- 想定自家消費率：50～60%
- 年間電気代削減額：約8万円以上
- おすすめ運用：大容量蓄電池（10kWh以上）とエコキュートの併用で夜間電力もカバー
ソーラー発電で自家消費率・売電率どちらが優先？
ソーラー発電を導入した際、発電した電力をどのように活用するかが重要なポイントになります。
近年は売電単価の低下や電気料金の上昇により、自家消費を優先する家庭が増えていますが、一方で売電による収益を最大化する選択肢もあります。
ここでは、自家消費率を優先する場合と売電率を優先する場合のメリット・デメリットを比較し、それぞれの選択がどのような影響をもたらすのかを解説します。
①自家消費率を優先する場合
ソーラー発電の電力をできるだけ自宅で消費することで、電気代の削減や停電時の備えが可能になります。
・電気料金削減の効果
自家消費を増やすことで、電力会社から購入する電力量を減らし、電気代を大幅に削減できます。
特に、電気料金の単価が1kWhあたり27円前後であるのに対し、売電価格は15円/kWh前後と低いため、売電するよりも自家消費したほうが経済的メリットが大きい場合があります。
・再エネ賦課金や電気料金の値上がりリスク回避
電力会社から購入する電気には再生可能エネルギー賦課金が含まれており、この負担額は年々増加しています。
また、電気料金そのものも上昇傾向にあるため、自家発電した電力を使うことで将来的なコスト増加を回避できるメリットがあります。
・停電時の電力確保（防災対策）
蓄電池を併用すれば、発電した電力を夜間や停電時にも活用でき、災害時の備えとしても有効です。
特に、停電時でも冷蔵庫や照明、通信機器などの最低限の電力を確保できるため、電力の自給率を高めることが可能です。
自家消費率を高めるための対策
- 蓄電池の導入（昼間の余剰電力を夜間に使用）
- エコキュートの活用（日中の電力でお湯を沸かし、夜間に利用）
- 電気自動車（EV）の充電（余剰電力をEVに充電し、夜間に使用）
②売電率を優先する場合
発電した電力をできるだけ売電することで、収益を最大化する方法もあります。
ただし、現在の電力市場の状況を考慮することが重要です。
余剰電力を最大限売ることのメリット・デメリット
メリット
- 売電収入が得られるため、初期投資の回収が早まる
- 蓄電池の導入コストを抑えられる
（売電を優先する場合は蓄電池が不要なケースが多い）
デメリット
- 売電単価が低下しており、かつてのような高収益は期待しにくい
- 電気料金が上昇すると、売電よりも自家消費の方が経済的メリットが大きくなる
固定価格買取制度（FIT）終了後の影響
かつては、FIT制度により売電価格が固定されていましたが、現在は買取価格が下がり続けており、今後さらに縮小する可能性があります。
FIT終了後の売電価格は電力会社の市場価格に依存するため、売電単価が大きく下がる可能性がある一方、自家消費を増やすことで電気代削減のメリットは維持されるため、長期的には自家消費率を高める運用が有利になると考えられます。
③どちらを優先すべきか？
自家消費率を優先する場合、発電した電力を自宅で活用することで電気代の削減や停電時の備えができ、さらに電気料金の上昇リスクを回避することができます。
ただし、蓄電池の導入が必要となるため、初期投資の負担が大きくなる点がデメリットです。
一方、売電率を優先する場合は、発電した電力をできるだけ売電することで収益を得られ、初期投資の回収がしやすくなります。
しかし、売電単価が年々低下しており、FIT（固定価格買取制度）終了後の影響を受ける可能性があるため、長期的な安定性には注意が必要です。
現状では、自家消費率を高める方が経済的メリットが大きく、将来的な電気料金の上昇リスクにも備えられるため、一般家庭では「自家消費率の向上」を優先する方が合理的な選択といえます。
ソーラー発電で自家消費率を上げるための3つのポイント
ソーラー発電を導入した際、発電した電力をどれだけ自家消費できるかが、電気代の削減効果を最大化する鍵となります。
自家消費率を高めることで、電気料金の削減やエネルギーの自給率向上が可能になり、売電単価の低下による影響を最小限に抑えることができます。
ここでは、自家消費率を上げるための3つのポイントについて詳しく解説します。
ポイント①蓄電池の導入で昼間の発電を夜間に活用する
ソーラー発電は、日中に最も多く発電しますが、多くの家庭では電力消費が少ないため、余剰電力が発生します。
この余剰電力を売電するのではなく蓄電池に貯めて夜間に活用することで、自家消費率を大幅に向上できます。
蓄電池を導入することで、昼間に発電した電力を最大限自家消費できるため、余剰電力の無駄を減らせます。
さらに、夜間の電力を蓄電池から供給することで、買電量を削減し、電気料金の節約につながります。
加えて、停電時にはバックアップ電源としても活用できるため、非常時の電力確保にも役立ちます。
シミュレーション例（7kWhの蓄電池導入）
- 昼間の余剰電力：5kWhを蓄電
- 夜間の電力消費：5kWh（蓄電池から供給）
- 買電削減額：5kWh × 27円 = 135円/日 → 年間約49,000円の電気代削減
ポイント②家庭内の電力消費を昼間にシフトする
家庭内の電力消費を日中に集中させることで、発電した電力をそのまま活用し、自家消費率を向上させることができます。
これにより、売電に依存せずに電気代の削減が可能になります。
さらに、蓄電池と組み合わせることで、余剰電力を貯めて夜間に活用できるため、より効率的な電力運用が実現できます。
以下のような家電を昼間に稼働させることで、電力の無駄なく活用できます。
おすすめの電力シフト方法
- エコキュートや、電気温水器を昼間に稼働させ、お湯を夜間に利用
- 洗濯機・乾燥機をタイマー機能で日中に運転
- 食洗機や炊飯器も昼間にセットして運用
- 電気自動車（EV）充電を昼間に行い、夜間に利用
ポイント③売電と自家消費のハイブリッド運用
完全な自家消費を目指すのではなく、発電量と消費電力のバランスを考えたハイブリッド運用を行うことで、収益の確保と電気代の削減を両立できます。
また、電力消費の変動に柔軟に対応できるため、家庭の電力使用状況に応じた効率的な運用が可能です。
さらに、売電単価の変動の影響を受けにくく、安定した電力コスト管理ができる点も大きなメリットです。
ハイブリッド運用を行う際には、売電単価が高い時間帯に売電することで、固定価格買取制度（FIT）を活用し、より多くの収益を得ることができます。
また、蓄電池やタイマー設定を活用し、自家消費を優先することで、電力の無駄を減らし、電気代の削減につなげることが重要です。
さらに、発電量が消費を上回った場合には、余剰電力を売電することで、安定した収益を確保することができます。
シミュレーション例（自家消費率40%、売電率60%）
- 年間電気代削減額：約45,000円（自家消費）
- 年間売電収入：約37,500円（売電単価15円/kWhの場合）
- 年間合計メリット：約82,500円
岡山電力に相談してソーラー発電の自家消費率を計算し、賢く電気代を節約しよう
ソーラー発電の導入は、電気代の削減やエネルギーの自給率向上につながる重要な選択肢です。
しかし、発電した電力をどのように活用するかによって、経済的メリットが大きく変わります。
自家消費率を高めることで、電気料金の上昇リスクを抑え、効率的なエネルギー運用が可能になります。
これまで、自家消費率の計算方法や、電気代削減効果、売電とのバランスについて詳しく解説しました。
特に、自家消費率を上げるためには、蓄電池の導入や昼間の電力消費のシフト、売電と自家消費を組み合わせたハイブリッド運用が有効であることが分かりました。
また、電気料金の値上がりやFIT終了後の影響を考慮すると、長期的に見ても自家消費率の向上がより経済的な選択となります。
岡山電力では、お客様の電力使用状況に合わせた最適なソーラー発電プランをご提案し、自家消費率を最大限に活用できるシミュレーションを提供しています。
ソーラー発電を最大限活用し、電気代を賢く節約するために、ぜひ岡山電力にご相談ください。
