【プロ解説】太陽光発電が普及しない理由とは？導入しない方が良い？

太陽光発電が普及しない理由とは何でしょうか？

また、太陽光発電を導入することは本当にメリットがあるのでしょうか？

この記事では、太陽光発電のメリットとデメリット、そして普及しない理由についてプロの視点から解説します。

太陽光発電が普及しない7つの理由

太陽光発電は環境に優しいエネルギー源として注目されていますが、なかなか普及しません。その理由は以下の7つです。

①初期費用が高額でハードルが高い

②仕組みや制度などを勉強するのが面倒くさい

③メンテナンス・点検費用の不安

④元が取れるかどうかの不安

⑤天候や地域環境で発電量が変わる

⑥売電価格の価格変動

⑦補助金などの知識が広まっていない

ひとつずつ見ていきましょう。

初期費用が高額でハードルが高い

太陽光発電システムを設置するには、パネルやインバーターなどの機器や工事費用が必要です。

一般的には数百万円から数千万円の出費となります。

このように、初期費用が高額であることが、太陽光発電を導入する際の最大のハードルとなっています。

仕組みや制度などを勉強するのが面倒くさい

太陽光発電を導入するには、発電量や売電価格、補助金や税制などの仕組みや制度を理解する必要があります。

しかし、これらの情報は複雑で分かりにくいため、勉強するのが大変だと感じる人も多いでしょう。

また、情報が変わることもありますので、常に最新の情報をキャッチアップすることも大切です。

メンテナンス・点検費用の不安

太陽光発電システムは、長期間にわたって安定して発電するためには、定期的なメンテナンスや点検が必要です。

これらの費用は、初期費用に含まれていない場合が多く、別途支払う必要があります。

メンテナンスや点検を怠ると、発電効率の低下や、故障や火災のリスクが高まるという可能性もあります。

メンテナンス・点検費用の不安は、太陽光発電を導入する際の心理的な抵抗となっていると言えるでしょう。

元が取れるかどうかの不安

太陽光発電システムを設置すると、自家消費した分だけ電気代が節約できますし、余剰分を売電すれば収入にもなります。

しかし、元が取れるかどうかは、設置費用や発電量や売電価格などの要素によって変わります。

また、設置後にこれらの要素が変わることもあります。元が取れるかどうかの不安は、太陽光発電を導入する際の経済的なリスクとなっている可能性が高いです。

天候や地域環境で発電量が変わる

太陽光発電システムは、日照時間や日射量などの天候条件によって発電量が変わります。

また、地域環境によっても影響を受けます。例えば、建物や樹木などによる日陰や反射、気温や湿度などです。

天候や地域環境で発電量が変わることは、太陽光発電を導入する際の不確実性となっています。

売電価格の価格変動

太陽光発電システムを設置すると、余剰分を売電することが可能です。

売電価格は、固定価格買取制度（FIT）によって決まりますが、この価格は年々下がっています。

また、2024年以降は、新電力や地域間の競争によって市場価格になる可能性もあります。

売電価格の価格変動は、太陽光発電を導入する際の収益性の不安定さとなっているでしょう。

補助金などの知識が広まっていない

太陽光発電システムを設置する際には、国や自治体などから補助金や減税などの支援を受けることが可能です。

これらの支援は、初期費用やメンテナンス費用などの負担を軽減する効果があります。

しかし、これらの支援の存在や内容や申請方法などの知識が広まっていないことが問題です。

補助金などの知識が広まっていないことは、太陽光発電を導入する際の機会損失となっています。

これから太陽光発電が普及すると言われる5つの理由

これから太陽光発電が普及すると言われる理由としては、次の5つが挙げられます。

①電気代高騰が見込まれているから

②太陽光発電は元が取れる仕組みになっているから

③蓄電池と組み合わせることで災害時の備えになるから

④自治体からの補助金制度を利用できるから

⑤電気自動車との相性が良いから

ひとつずつ見ていきましょう。

電気代高騰が見込まれているから

日本では原子力発電所の稼働率が低下し、火力発電に頼る割合が高まっています。

しかし、火力発電は燃料費がかかり、温室効果ガスの排出も多いです。そのため、電気代は今後も上昇する可能性が高いです。

太陽光発電は自然エネルギーを利用するため、燃料費がかからず環境にも優しいです。

太陽光発電を導入すれば、電気代の高騰に対抗できます。

太陽光発電は元が取れる仕組みになっているから

太陽光発電は一度設置すれば、長期間にわたって安定した発電ができます。

また、余剰な電力は電力会社に売ることができます。これが「売電」です。売電には固定価格買取制度（FIT）という仕組みがあります。

FITとは、電力会社が一定期間、一定価格で太陽光発電の電力を買い取る制度です。

FITのおかげで太陽光発電の導入コストは徐々に回収でき、最終的には元が取れる仕組みになっています。

蓄電池と組み合わせることで災害時の備えになるから

日本は地震や台風などの自然災害が多い国です。

災害時には停電や断水などの被害が起こりやすく、生活に大きな影響を与えます。

それでも、太陽光発電は自家発電システムなので、停電時でも自分で作った電気を使うことが可能です。

しかし、太陽光発電だけでは夜間や曇りの日など、発電量が不安定な場合があります。

そこで、蓄電池と組み合わせることで、安定した電力供給を確保できます。

蓄電池があれば、余剰な電力を貯めておき、必要な時に使用することが可能です。蓄電池と組み合わせることで、災害時の備えになるでしょう。

自治体からの補助金制度を利用できるから

太陽光発電の導入コストは高いというイメージがありますが、実は自治体からの補助金制度を利用すれば、大幅に負担を減らすことができます。

自治体からの補助金制度とは、太陽光発電システムを設置する際に一部の費用を補助してくれる制度です。

自治体によって補助金の額や条件は異なりますが、一般的には設置費用の10～20％程度を補助してくれます。

自治体からの補助金制度を利用すれば、太陽光発電の導入コストを抑えることができます。

電気自動車との相性が良いから

電気自動車（EV）は、ガソリンやディーゼルなどの化石燃料を使わず、電気で走る自動車です。

EVは環境に優しく、燃費も良いというメリットがあります。

しかし、EVの普及には電気の供給が重要です。太陽光発電は自分で作った電気をEVに充電することができます。

また、蓄電池と組み合わせれば、夜間や曇りの日でもEVに充電できます。

太陽光発電はEVとの相性が良く、エコなライフスタイルを実現できるでしょう。

日本の普及率は低い？世界と日本の太陽光発電普及率

太陽光発電の普及率は、日本と世界ではどれくらい違いがあるのでしょうか。

それぞれ見ていきましょう。

日本の太陽光発電普及率

日本では、太陽光発電の普及率はまだ低いと言われています。

国際エネルギー機関（IEA）の統計によると、2022年の日本の自然エネルギーの割合は、全発電量の約20％でした。

これは、原子力発電や火力発電に比べて非常に少ないです。

しかし、日本は太陽光発電の導入に積極的に取り組んでいます。

また、政府は2030年までに太陽光発電の割合を14～16％に引き上げる目標を掲げています。

世界の太陽光発電普及率

世界では、太陽光発電の普及率は高くなっています。

IEAの統計によると、2019年の世界の太陽光発電の導入量は、約115GWでした。

これは、2011年の約30GWから大幅に増加したことを示しています。

特に、中国やインドなどのアジア地域では、太陽光発電の導入が急速に進んでいます。

また、欧州や米国などの先進国でも、再生可能エネルギーとして太陽光発電が注目されています。

ドイツの太陽光発電の問題点から学ぶ

ドイツは、世界で最も太陽光発電を導入している国の一つです。

2023年のドイツの太陽光発電の割合は、全発電量の約12.4％でした。これは、日本よりも高い水準です。

しかし、ドイツでは太陽光発電に関するいくつかの問題点が指摘されています。

例えば、天候や季節によって発電量が不安定になることや、余剰電力を他国に輸出することで価格が下落することなどです。

これらの問題点を解決するためには、蓄電池やスマートグリッドなどの技術的な改善や、国際的な協調などが必要です。

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