近年、売電の低下が続いているため、「太陽光発電を設置しても元が取れないのでは?」と不安に思う方も多いのではないでしょうか。
この記事では、2024年・2025年の売電猶予の経過と今後の予測、さらには売電収入や節電効果のシミュレーションを紹介します。
また、今後の売電価格の予測や太陽光発電の設置方法なども合わせて説明します。
「太陽光発電を導入すべきか迷っている」という方は、ぜひ最後まで読んで参考にしてください!
【2025年】売電単価の推移はどれくらい? 
今年、太陽光発電の売電限界は、年々低下しています。
2024年・2025年の売電限界がどのように推移しているのか、またその背景にある課題を詳しく解説します。
2024年・2025年の売電単価
2024年と2025年の太陽光発電の売電単価は、10kW未満の住宅用太陽光発電の場合、16円/kWhとなっています。
この価格は2023年度と同じで、ここ数年間を見ても下落傾向が続いていることがわかります。
また、規模別の売電価格は、以下のようになっています。
発電容量 | 2023年度 | 2024年度 |
10kW未満 | 16円/kWh | 16円/kWh |
10kW以上50kW未満 | 10円/kWh | 9.2円/kWh |
50kW以上 | 9.5円/kWh | 9.2円/kWh |
このように、規模が大きい発電設備ほど売電量が低下しています。
太陽光発電の売電単価の下落傾向は続いている
売電単価は、2012年には42円/kWhという高値で始まりましたが、以降は年々減少しています。
特にFIT(固定価格買取制度)の見直しに伴い、住宅用・産業用ともに売電価格の検討が続いています。
2024年度も10kW以上の発電設備では売電温度が低下しており、今後さらに下がることが予想されるでしょう。
これは、再生可能エネルギー政策の変化や電力市場の影響を受けており、売電による収益性は、年々低下しているのが現状です。
売電単価が下落している2つの理由
売電が下がり続けている背景には、大きく2つの理由があります。
それぞれ、確認していきましょう。
理由①太陽光パネルの設置価格が下がっているから
太陽光発電の設置価格は、技術の進歩や生産コストの低下により、過去10年で大幅に減少しています。
例えば、10年前は5kWの太陽光パネルの設置費用が200万円を超えることもありましたが、現在では130万円前後まで検討しています。
このように太陽光パネルの設置費用の低下に伴い、売電単価も調整されているのです。
理由②再エネ賦課金の抑制があるから
FIT制度は、再生可能エネルギーの普及を目的として導入されましたが、その原資は電力消費者が負担する再エネ賦課金によって賄われています。
このため、今後もFIT制度の見直しにより、売電期間の低下が続く可能性が高いと考えられます。
今後の売電価格の予測
太陽光発電の売電価格は、年々下落しており、経済産業省は2025〜2027年度には、11円/kWh、2030年度には8.5円/kWhまで低下する見通しを示しています。
この背景には、発電コストの低下や再エネ賦課の抑制があり、今後も売電水準が見直される可能性が高いです。
このような状況を踏まえると、太陽光発電を設置するなら早く契約し、現行の売電電圧を固定することが重要です。
FIT制度では、設置時点の売電垣が10年間適用されるため、2024年中に設置すれば16円/kWhが保証されます。
また、今後は売電価格が市場に価格を連動させるFIP制度への移行も進むと考えられています。
FIP制度では、売電価格が変動するため、これまでのような安定した上昇をする期待の方が有利になります。
太陽光発電の売電収入・節電効果の計算方法
ここでは、太陽光発電の売電収入の計算方法、節電効果の計算方法について解説します。
それぞれ、確認していきましょう。
自家消費をメインにすることで節電効果を大きくできる
売電限界が下がり続けるなか、太陽光発電の活用方法として最も重要なのが自家消費をメインにすることです。
特に、夜間の電力使用を増やすことで、自家消費率を向上させることができます。
洗濯機や食洗機を日中に稼働させ、エコキュートで夜間にお湯を沸かすような方法が有効です。
【シミュレーション】設置費用は約10年で回収できる?
5kWの太陽光パネル(設置費130万円)を導入した場合のシミュレーションは以下のとおりです。
項目 なし あり(売電メイン) あり(自家消費メイン) 月間電気代 15,000円 8,000円 3,000円 月間売電収入 0円 6,500円 2,000円 年間節約額 0円 78,000円 144,000円 設置費用回収年数 – 約11年 約7年
自家消費をメインにするため、約7年で設置費用を回収できる計算になります。
太陽光パネルの設置で大きな費用対効果が得られる!
太陽光パネルの設置には初期費用がかかりますが、長期的な視点で見ると十分な経済的なメリットがあります。
太陽光パネルの寿命は20〜30年と長いため、設置費用を回収した後は、ほぼ無料で電気を利用できる期間が10〜20年も続きます。
さらに、電気代の伸びが続いているため、今後の節約効果はさらに大きく考えられます。
売電単価で損しないために!太陽光を最大限活用する4つのコツ
売電の低下が続いているなか、太陽光発電を最大限に活用するにはどのような工夫が必要でしょうか?
ここでは、費用対効果を高めるための4つの重要なコツを紹介します。
コツ①発電効率の良い太陽光パネルを選ぶ
発電効率の高いパネルを選ぶことで、同じ面積でもより多くの電力を得ることができます。
最近のパネルでは変換効率が20%以上のものが増えており、設置スペースが限られている住宅でも高い発電量を確保できます。
発電効率の高い太陽光パネルの例:
- マキシオン(変換効率22.6%)
- カナディアンソーラー HiKu6(変換効率21%)
- エクソル XLM108-415X(変換効率21.3%)
複数のメーカーのパネルを比較し、価格と性能のバランスが取れた製品を選ぶことが重要です。
コツ②自家消費をメインにする
売電が低下している現在、売電よりも「自家消費を増やす」ことが経済的に有利です。
特に、電気代が上昇しているため、夜間に発電した電気を積極的に使用することで、節電効果が高められます。
自家消費率を高めるためのポイントは、以下のとおりです。
- 昼間に電気を多く使う(洗濯機や食洗機の利用タイミングを調整)
- エコキュートを活用してお湯を昼間に沸かす
- 家電のマルチ機能を活用する
コツ③蓄電池を併用する
蓄電池を併用することで、日中発電した電力を夜間に使えるようになります。
これにより、電力の自給率が向上し、電気代の削減効果をさらに高めることができます。
蓄電池を設置した場合のシミュレーション(5kWの太陽光発電+6kWhの蓄電池)
項目 太陽光発電のみ 太陽光+蓄電池 月間電気代 8,000円 3,000円 月間売電収入 5,000円 2,000円 年間節約額 78,000円 144,000円 費用回収年数 約11年 約7年
蓄電池を併用することで、電力の自給率を高め、電気代を大幅に削減することが可能になります。
また、緊急時の備えとしても活用できるため、災害対策にも有効です。
コツ④売電価格の高い電力会社を選ぶ
FIT制度が終了した後(卒FIT)も、電力会社と契約することで売電を継続することができます。
電力会社によって買取価格が異なるため、契約前に複数の会社を比較することが重要です。
主電力会社の卒FIT買取価格(2024年時点)
電力会社 売電単価(円/kWh) 国際 8.5円 関西電力 8.0円 中部電力 7.0~12.0円 東北電力 9.0円 九州電力 7.0円 北海道電力 8.0円
売電上限が高い電力会社を選ぶことで、卒FIT後の売電収入を最大化することができます。
売電価格に関するよくある質問
ここでは、売電価格に関するよくある質問について、回答していきます。
それぞれ、確認していきましょう。
質問①FIP認定ってなに?
FIP(Feed-in Premium)制度とは、再生可能エネルギーの買取価格を市場価格に連動させる仕組みです。
FIT制度とは異なり、固定価格ではなく、電力市場の価格によって売電価格が変動します。
項目 FIT制度 FIP制度 購入価格 固定 市場連動 価格の安定性 高い 低い 拡大 難しい 可能 リスク 低い 高い
現在、住宅用太陽光発電(10kW未満)はFIT制度の対象ですが、今後FIP制度が拡大する可能性もあります。
質問②売電価格が下がっているのに、太陽光パネルを設置しても損しないのですか?
結論から言うと、「売電の低下は影響するが、電気代の削減効果を考えると考えるメリットは大きい」と言えます。
- 売電価格は下がっているが、電気代は上昇中
- 自家消費が増えるや、電気代の削減効果が大きい
- 蓄電池を併用すれば、さらにコストメリットが向上
つまり、「売電で利益を得る」というより、「自家消費を増やして電気代を節約する」ということが太陽光発電の主な目的になっています。
まとめ
2024年・2025年の売電価格は、16円/kWhとなっており、今後も低下傾向にあります。
ただし、太陽光パネルの設置価格も下がっており、自家消費をメインに活用すれば費用回収も十分に可能です。
太陽光発電を活用するポイントは、以下のとおりでした。
- 発電効率の良い太陽光パネルを選ぶ
- 売電よりも自家消費を増やす
- 蓄電池を併用して電力の自給率を高める
- 卒FIT後の売電価格が高い電力会社を選ぶ
今後も、売電価格の下落が予想されるため、早めの太陽光パネルの導入が経済的に有利だと言えます。
興味のある方は、無料シミュレーションを活用して、自宅の発電量や収益予測を確認することをおすすめします。