太陽光発電の補助金はいくらもらえる？中国地方と国の補助金を徹底解説

「今って、国から太陽光の補助金ってあるの？」

「補助金を使うことで、太陽光発電ってどれくらい安くなるの？」

電気代が高騰している中で、太陽光発電を導入したいと考えている方は多いのではないのでしょうか。

2024年現在、太陽光発電の導入を促進するために、国や地方自治体からさまざまな補助金制度が提供されています。

環境問題への取り組みやエネルギーの自給自足を目指す動きが強まる中、これらの補助金を利用することで、太陽光発電の導入コストを大幅に削減できるチャンスがあります。

では、2024年の最新情報として、国と中国地方にどのような補助金があるのか、詳しく見ていきましょう。

太陽光発電の国からの補助金は？

2024年10月現在は、国からの太陽光発電の補助金はありません。

太陽光発電単体の補助金は、2013年3月31日で終了しており、現在でも実施はありません。

これは、年々太陽光発電の導入費用が下がっていることが要因です。

太陽光発電の1kW当たりの設置費用は2013年時点で約40万円でしたが、2023年には約28万円まで下がっています。

ですが、太陽光発電関連の補助金は実施しており、ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）補助金というものがあります。

ZEH補助金

ZEH補助金は、経済産業省 資源エネルギー庁 環境省が実施するものです。

ZEH補助金の対象で、PVTシステムパネルであれば、太陽光発電と蓄電池のセットで導入する際の補助金が適応される可能性があります。

PVTシステムパネルとは、太陽光発電と太陽熱利用の両方を同時に行うことができるハイブリッドな太陽エネルギーのことです。

太陽光発電の中国地方の補助金は？

2024年10月最新版、中国地方の自治体の補助金をまとめました。

具体的な補助金の内容や申請方法は各自治体のウェブサイトや窓口で確認してください。

中国地方の太陽光発電関連の補助金

• 広島県
• 岡山県
• 鳥取県
• 島根県
• 山口県

それぞれ、確認していきましょう。

①広島県の自治体の補助金

広島県の県全体の補助金はなく、市町村として実施されているものがあります。

実施している市町村は以下の通りです。

②岡山県の自治体の補助金

岡山県の県全体の補助金はなく、市町村として実施されているものがあります。

実施している市町村は以下の通りです。

③鳥取県の自治体の補助金

鳥取県の自治体の補助金は、住宅用はなく、企業の太陽光パネル導入の補助金のみです。

実施している市町村は以下の通りです。

④島根県の自治体の補助金

島根県の県全体の補助金はなく、市町村として実施されているものがあります。

実施している市町村は以下の通りです。

⑤山口県の自治体の補助金

山口県の県全体の補助金はなく、市町村として実施されているものがあります。

実施している市町村は以下の通りです。

補助金を使うと太陽光発電はどれくらい安くなる？

一般家庭につけられる太陽光発電システムは、5kW・8kWが多いです。

ここでは、5kW・8kWの太陽光発電の設置費用が補助金を活用することで、どれくらい安くなるのか解説していきます。

• 広島県の5kW場合
• 広島県の8kW場合
• 岡山県の5kW場合
• 岡山県の8kW場合

それぞれ確認していきましょう。

広島県の5kW場合

設置費用：5kWの太陽光発電システムの設置費用は約144万円です。

補助金：北広島町の「ゼロカーボンタウン推進加速化補助金」により、1kWあたり7万円の補助が受けられ、5kWの場合は35万円の補助が受けられます。

自己負担額：144万円（設置費用） – 35万円（補助金） = 109万円

広島県の8kW場合

設置費用：8kWの太陽光発電システムの設置費用は約224万円です。

補助金：北広島町の「ゼロカーボンタウン推進加速化補助金」により、1kWあたり7万円の補助が受けられ、8kWの場合は56万円の補助が受けられます。

自己負担額：224万円（設置費用） – 56万円（補助金） = 168万円

岡山県の5kW場合

設置費用：5kWの太陽光発電システムの設置費用は約144万円です。

補助金：西粟倉村の「低炭素なむらづくり推進施設設置補助金」により、1kWあたり8万円の補助が受けられ、5kWの場合は上限額の32万円の補助が受けられます。

自己負担額：144万円（設置費用） – 32万円（補助金） = 112万円

岡山県の8kW場合

設置費用：8kWの太陽光発電システムの設置費用は約224万円です。

補助金：瀬戸内市の「瀬戸内市住宅用脱炭素推進設備導入補助金」により、1kWあたり10.5万円の補助が受けられ、8kWの場合は上限額の63万円の補助が受けられます。

自己負担額：224万円（設置費用） – 63万円（補助金） = 161万円

※各補助金の申請には諸条件があります。詳細はお問い合わせください。

太陽光発電関連の国が実施していた補助金一覧

2024年10月現在は、国からの太陽光発電の補助金はありませんが、これまでに太陽光発電関連の補助金はいくつかあります。

ここでは、過去に国が実施していた太陽光発電の補助金について解説していきます。

• 地域型住宅グリーン化事業
• 次世代HEMS補助金
• 再生可能エネルギー固定価格買取制度
• 省エネ住宅ポイント制度

それぞれ確認していきましょう。

地域型住宅グリーン化事業

次世代HEMS補助金

再生可能エネルギー固定価格買取制度

省エネ住宅ポイント制度

太陽光発電の補助金についてご相談ください！

太陽光発電は、再生可能エネルギーの代表的な選択肢として、日本でも多くの家庭や企業で導入が進んでいます。

しかし、導入する際には「できるだけコストを抑えたい」という方も多いのではないでしょうか。

そこで、国や地方自治体が提供する補助金をうまく活用し、導入コストを削減することが賢い選択です。

地方自治体が支給している補助金が貰える可能性があるため、ご自身が該当するかどうか確認しておくと良いでしょう。

当社では、補助金のサポートが充実しており、経験豊富なスタッフが、あなたに最適な導入プランをご提案し、太陽光発電システムの魅力を最大限に活かす方法をお伝えします。

お問い合わせは無料ですので、「今こそ太陽光発電をお得に導入したい」とお考えの方は、ぜひお気軽にご相談ください。