太陽光発電10年後の実態！撤去か継続か、ベストな選択とは？

太陽光発電を設置したのはいいけど、10年後も使えるの？

FIT制度が終わってしまうと、太陽光発電はどうなるの？

この記事では、太陽光発電の10年後の対応や、自己消費への切り替えがもたらすメリットなどをわかりやすく解説します。

10年後も太陽光発電がどう役立つのか、具体的なデータとともに紹介。

太陽光発電の未来について、確認していきましょう。

太陽光発電のFIT制度とは

太陽光発電の固定価格買取制度（FIT制度）とは、特定の条件を満たす太陽光発電の電力を、国が定めた固定価格で買いとってくれるという制度です。

FIT制度は、再生可能エネルギーの導入促進を目的として、2012年に開始されました。

（住宅用）FIT制度の終了

FIT制度は、太陽光発電を導入して10年後に終了します。

この制度が終了すると、固定価格での買取保証がなくなるため、安い価格で電力を売買することになり、売電収入が大きく下がることになります。

そのため、制度終了後は、太陽光発電をどうやって使っていくかを検討する必要があります。

多くの方は、自己消費に切り替えています。

（産業用）FIT制度の終了

産業用太陽光発電の設備で出力10kW以上のものを設置し、FITの認定を受けると、20年間は固定買取価格での売電が可能です。

FIT認定を受けてから10年が経過しても、住宅用とは異なり、引き続き自己消費や売電がおこなえますが、太陽光パネルやパワーコンディショナの老朽化による故障リスクも考えられるため、定期的なメンテナンスが必要です。

また、FIT制度の適用が終了する21年目以降は、住宅用太陽光発電と同じように、変動価格での売電や、自己消費へ切り替える必要があります。

【太陽光発電】売電価格の推移

太陽光発電の売電価格は、FIT制度の導入以来、経済的な要因や市場の需要供給バランスなどにより大きく変動してきました。

FIT制度の目的は、再生可能エネルギーの普及を促進することにあり、太陽光発電の導入促進を目的として、国が定めた固定価格で電力を一定期間買い取ることを保証することです。

売電価格の推移とその影響

太陽光発電の売電価格は、FIT制度が始まった2012年には1kWhあたり42円と、とても高い価格でスタートしました。

その後、技術の進化と市場の成熟に伴い、太陽光発電の設備コストが下がると同時に、売電価格も徐々に下降しました。

例えば、2014年には1kWhあたり37円、2017年には28円と、年々価格が見直されています。

2024年度の売電価格は、1kWhあたり16円となり、初期の頃と比較して大きく低下しています。

この売電価格の下降は、太陽光発電技術のコスト削減が主な原因です。

売電価格の移行

FIT制度の期間が終了すると、太陽光発電の売電価格は、市場価格に移行します。

さらに、将来的には、更に売電価格が安くなっていく可能性もあるので、注意が必要です。

太陽光発電を10年間使い続けて、FIT制度が終了したとき、どのように対応していくかを考えておく必要ががあります。

【太陽光発電の10年後はどうする？】3つの選択肢

太陽光発電を設置した10年後、売電価格が下がるため、どのように対応していくかを検討しなければいけません。

具体的には、以下のような方法があります。

• 売電を継続する
• 太陽光発電を撤去する
• 自己消費のみにする

それぞれ、確認していきましょう。

①売電を継続する

卒FIT後でも、電力会社が提供するプランによっては、引き続き売電ができます。

例えば、東京電力の再エネ買取標準プランに加入すれば、1kWhあたり8.5円（税込）で売電することが可能です。

2024年度の出力10kW未満の売電価格が1kWhあたり16円であることを考えると、卒FIT後のプランはそれの約半額となりますが、定期的な収入や非常時の電源としての利用など、まだまだメリットを受けることができます。

②太陽光発電を撤去する

太陽光発電の老朽化、維持コストなどにより、太陽光発電を撤去するのも1つの方法です。

設置し続ける限り、維持管理のコストは発生するので、太陽光発電のメリットを受けにくいと感じた場合は、撤去するのも良いです。

③自己消費のみにする

最も多いのが、売電から自己消費に切り替えるパターンです。

自己消費にすることで、電力供給の安定性が増し、外部からの電力依存度を下げることができます。

また、発電した電気を自宅内で使うことが多くなり、電気代は安くなるため、トータルで比べると売電していたころに近い電気代となるケースもあります。

太陽光発電を売電から自己消費へ切り替える3つのメリット

太陽光発電を売電から自己消費へ切り替えるときのメリットは、以下のとおりです。

• 価格の変動に困らない
• 非常用の電源として使える
• 電気代が安くなるのを感じやすい

それぞれ、確認していきましょう。

メリット①価格の変動に困らない

自己消費へ切りかえる最大のメリットは、市場の価格変動に困らない点です。

売電価格は、FIT制度が終了すると下がりますが、自己消費によって発電した電力を直接利用することで、このような影響を気にしなくて済みます。

過去のデータでは、売電価格が年々下降している傾向もあるため、自己消費のみで使うことで、売電収入が減少するリスクを避けることが可能です。

太陽光発電システムを利用して得られる電力をすべて自己消費すれば、価格変動の心配をする必要がなく、経済的に安定できます。

メリット②非常用の電源として使える

もう1つの大きなメリットは、非常時において、独立した電源として使える点です。

日本は、自然災害が多い国であり、地震や台風などによる停電は珍しくありません。

太陽光発電システムには、一部のモデルで、非常用電源としての機能が備わっており、停電時でも家庭内の基本的な家電製品をまかなうことができます。

蓄電池を併用することで、昼間に発電した電力を夜間でも使用することができ、24時間体制での電力供給をすることが可能です。

メリット③電気代が安くなるのを感じやすい

電気代の削減が、直接感じられる点も大きな魅力です。

自己消費することで、外から電力を購入する量を減らすことができ、電気代が大幅に節約できます。

太陽光発電システムを設置する多くの家庭では、電気代が月々の支出で最も削減を感じやすい項目の1つとなっています。

例えば、平均的な家庭が月に使用する電力量と太陽光発電の平均発電量を比較した場合、昼間の電力をほぼ太陽光で賄うことが可能であり、これが直接的な電気代の削済に繋がります。

【まとめ】太陽光発電は10年後も十分使える！

太陽光発電技術は、10年後もさらに効率が向上し、広範囲に普及する見込みです。

売電価格に関しては、一般住宅用の太陽光パネルで10年後、産業用の太陽光パネルで20年後に終了してしまいます。

しかし、10年後は、太陽光発電を撤去したり、売電を継続したり、自己消費へ切り替えたりと、さまざまな方法があります。

「せっかく高いお金を使って取り付けるのに大丈夫？」と不安に思う方もいるかもしれませんが、安心してください。

太陽光発電は、10年後も十分に使用することが可能です。

10年後、いかにして使っていくかを事前にシミュレーションすることも重要なので、購入するときは、その点も考慮するようにしましょう！