蓄電池の導入は、電気代の削減や停電対策、再生可能エネルギーの有効活用といった多くのメリットがあります。
しかし、蓄電池は高額な設備投資が必要なため、本当に費用対効果があるのかを慎重に判断することが重要です。
費用対効果を正しく判断するためには、初期費用、電気代削減効果、補助金の活用、メンテナンスコスト、蓄電池の寿命や買い替え時期など、さまざまな要素を考慮する必要があります。
ここでは、2025年最新の蓄電池システムの導入コストと電気代削減の実態を分析し、費用対効果を詳しく検証します。
蓄電池を検討している方は、どのポイントを押さえて導入を判断すべきか、最適な選択ができるようにぜひ参考にしてください。
蓄電池システムの導入コストと電気代節約額を比較し、費用対効果を解説
蓄電池を導入することで、電気代の削減や停電対策、再生可能エネルギーの有効活用といったメリットが得られます。
しかし、導入には本体価格や工事費、維持費などのコストがかかるため、費用対効果を正しく把握することが重要です。
ここでは、蓄電池の導入コストと電気代削減額を比較し、どのくらいの期間で投資回収ができるのかを詳しく解説します。
①蓄電池の導入コスト
蓄電池システムの導入には、本体価格に加え、設置工事費や維持費が発生します。
具体的な費用の内訳を見ていきましょう。
蓄電池の導入費用の内訳
費用項目 目安費用 内容 本体価格 約100万～300万円 蓄電池の容量やメーカーによって異なる 工事費 約20万～50万円 配線工事・設置作業など 維持費
（メンテナンス・交換）年間1万～3万円 パワーコンディショナーの交換
（10～15年で交換が必要）
例えば、10kWhの蓄電池を導入する場合、総額で150万〜200万円程度の費用がかかるのが一般的です。
また、補助金を活用すれば、初期費用を30万〜50万円程度削減できる可能性があります。
②蓄電池の電気代削減額
蓄電池を活用することで、電気代の削減が可能になります。
主な削減方法として、ピークシフト運用と自家消費の最大化があります。
ピークシフト運用による電気代削減の仕組み
- 電気料金の安い深夜帯に蓄電池を充電し、昼間の電気料金が高い時間帯に使用することで、電力会社からの買電を削減できる。
- 太陽光発電と併用することで、昼間の発電電力を貯め、夜間に利用することで買電量をさらに抑えることが可能。
★シミュレーション例
一般家庭の年間電気使用量は、環境省の「令和3年度家庭部門のCO₂排出実態統計調査」によると、全国平均で1世帯あたり4,175kWhとされています。
ここでは、この数値をもとに電気代削減効果をシミュレーションします。
- 1か月の平均電気使用量：約348kWh
- 電気料金単価（平均）：27円/kWh
- 年間電気代：348kWh × 12か月 × 27円 = 約11.3万円
太陽光発電を導入済みの家庭では、発電した電力を昼間に使い、余った分を売電しているケースが多いですが、蓄電池を導入することで「余剰電力を夜間に活用」し、購入する電力量を削減できます。
③費用対効果の解説
蓄電池は高額な初期費用がかかるため、電気代削減効果や売電収入を考慮し、回収期間を正しく見積もることが重要です。
蓄電池の導入によってどれくらいの期間で元が取れるのか、シミュレーションしてみましょう。
一般家庭の年間電気使用量は、環境省の「令和3年度家庭部門のCO₂排出実態統計調査」によると、全国平均で1世帯あたり4,175kWhとされています。
ここでは、この数値をもとに電気代削減効果をシミュレーションします。
※前提条件
- 蓄電池容量：7kWh
- 導入費用：補助金適用後 約100万円
- 年間電気代削減額
自家消費による電気代削減：年間約5.6万円
ピークシフトによる節約：年間約1.8万円
合計節約額：約7.4万円
回収期間の計算
導入費用（100万円） ÷ 年間削減額（7.4万円） = 約13.5年
蓄電池の寿命は一般的に15〜20年とされており、回収期間内に十分な電気代削減効果を得られる可能性があります。
蓄電池の寿命が15〜20年程度と考えると、補助金を活用しても完全に投資回収するのは難しいケースが多いですが、停電対策やエネルギー自給率の向上といった付加価値も考慮することが重要です。
また、売電価格が上昇したり、電気料金がさらに値上がりした場合には、回収期間が短縮される可能性もあります。
太陽光発電と蓄電池システムの組み合わせによる費用対効果
太陽光発電と蓄電池の組み合わせは、電気代の削減や停電対策、エネルギーの自給自足を目的に導入されるケースが増えています。
しかし、蓄電池は高額な設備投資となるため、本当に費用対効果があるのかを慎重に検討する必要があります。
ここでは、太陽光発電と蓄電池の運用がお得なのか、売電と自家消費のバランス、蓄電池単体での導入の価値について詳しく解説します。
①太陽光発電＋蓄電池の運用は本当にお得なのか？
太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、昼間に発電した電力を夜間に活用でき、電力会社からの買電量を大幅に削減できるというメリットがあります。
この組み合わせによって、電気代の節約や停電時の電力確保、再生可能エネルギーの有効活用が可能になります。
太陽光発電＋蓄電池の主なメリットとして、まず電気代の削減が挙げられます。
昼間に発電した電力を夜間に活用することで、電力会社から購入する電力を最小限に抑えることができます。
さらに、災害時や停電時でも蓄電池に蓄えた電力を利用できるため、安定した電力供給が可能です。
また、太陽光発電と蓄電池を活用することで、自家消費率を高め、環境負荷の軽減にも貢献できます。
しかし、蓄電池の導入には100万〜300万円のコストがかかるため、補助金の活用や電気料金の削減効果を考慮したシミュレーションを行い、費用対効果をしっかり見極めることが重要です。
②売電と自家消費のバランス
かつては、固定価格買取制度（FIT）により売電収入を得ることが主流でしたが、近年は売電単価が低下しており、売電よりも自家消費を優先する運用が経済的に有利とされています。
現在の売電単価は1kWhあたり15円前後ですが、電気料金単価は27円前後となっています。
そのため、発電した電力を売るよりも自家消費したほうが経済的メリットが大きいことがわかります。
自家消費率 電気代削減額
（27円/kWh）売電収入
（15円/kWh）年間合計メリット 20％ 約22,545円 約50,100円 約72,645円 40％ 約45,090円 約37,575円 約82,665円 60% 約67,635円 約25,050円 約92,685円
この結果から、自家消費率を40%以上にすることで、売電に依存せずとも大きな節約効果を得られることが分かります。
今後、売電価格がさらに下がる可能性を考えると、自家消費を優先する運用がより重要になります。
③太陽光発電なしでも蓄電池は導入する価値はある？
太陽光発電とセットで蓄電池を導入するのが一般的ですが、「太陽光発電なしでも蓄電池単体で導入する価値はあるのか？」という疑問を持つ方も多いでしょう。
蓄電池単体の導入メリット
- ピークシフト運用が可能：深夜の安い電力を蓄電し、昼間の電気料金が高い時間帯に使用することでコストを削減できる
- 停電時の非常用電源として活用：災害時や停電時に一定時間の電力供給が可能
- 電気料金の変動リスクを軽減：電気料金が今後さらに上昇することを考慮すると、長期的なコスト削減につながる
蓄電池単体導入のデメリット
- 充電する電力を電力会社から購入するため、削減効果が限定的
- 太陽光発電と組み合わせないと、長時間の停電時に電力確保が難しい
結論として、蓄電池単体でも電気代の削減や停電対策として一定の効果はあるものの、太陽光発電と併用する方が費用対効果は高いと言えます。
蓄電池システムの費用対効果を最大化する方法3つ
蓄電池の導入には100万〜300万円程度の初期費用がかかるため、費用対効果を最大化する工夫が重要になります。
補助金を活用し、電気代削減の効果を高め、長寿命・高効率の蓄電池を選ぶことで、より経済的な運用が可能になります。
ここでは、蓄電池の費用対効果を最大化する3つの方法について詳しく解説します。
①補助金制度の活用し、実質負担額を抑える
蓄電池の導入には高額なコストがかかりますが、国や自治体の補助金を活用することで、実質負担額を大幅に削減することが可能です。
2025年も引き続き補助金制度が継続されると予想されるため、早めに最新情報を確認し、活用することが重要です。
主な補助金制度（2024年の例）
補助金名 補助金額 概要 DR補助金 蓄電システム：上限60万円
基準額：3.7万円/kWh
補助率：1/3以内「令和5年度補正 家庭・業務産業用
蓄電システム導入支援事業」自治体の補助金 10万円～90万円
（自治体による）地方自治体の補助金一覧はこちら
補助金を活用した場合の費用例
例えば、10kWhの蓄電池を200万円で導入する場合、DR補助金（40万円）、自治体補助金（30万円）が適用されると、実質130万円で導入が可能になります。
補助金は予算に達すると早期終了する場合があるため、最新の補助金情報を確認し、早めに申請準備を進めることが大切です。
②電気代削減効果を最大化する運用方法を取り入れる
1. ピークシフト運用で電気代を削減
電気料金は時間帯によって異なり、昼間の電力単価が高く、夜間は安くなるプランを採用している電力会社が多いです。
この仕組みを活用し、深夜の安い電気で蓄電池を充電し、電気料金の高い昼間に使用することで、電気代の大幅な削減が可能になります。
例えば、夜間の電力単価が20円/kWh、昼間の電力単価が30円/kWhの場合、昼間の電気を蓄電池から供給すれば1kWhあたり10円の削減になります。
このピークシフト運用を徹底することで、年間数万円の節約が期待できます。
2. 太陽光発電と併用し、自家消費率を向上
太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、昼間に発電した余剰電力を蓄電池に蓄え、夜間に使用することで電力会社からの買電量を削減できます。
特に、売電単価が低下している現在、売電するよりも自家消費率を高める方が経済的に有利なケースが増えています。
3. AI搭載の蓄電池を活用し、最適な電力管理を実現
近年、AI搭載の蓄電池が登場しており、電力使用状況や天候予測をもとに最適な充放電スケジュールを自動調整する機能が注目されています。
AIを活用することで、無駄な充電や放電を防ぎ、電気代の削減効果を最大限に引き出すことが可能になります。
③長寿命・高効率の蓄電池を選んでコストパフォーマンスを向上
蓄電池の費用対効果を高めるためには、寿命が長く、劣化率が低い高品質な蓄電池を選ぶことが重要です。
蓄電池の寿命と劣化率の違い
タイプ 寿命 特徴 リチウムイオン電池 15～20年 高寿命で劣化が少ない、現在主流の蓄電池 鉛蓄電池 5～10年 コストが安いが、寿命が短い クレイ型リチウム電池（京セラなど） 20年以上 劣化が少なく、長寿命
長寿命・高効率の蓄電池を選ぶメリット
- 長期間使用できるため、買い替えのコストを抑えられる
- 劣化が少なく、長年にわたって安定した電力供給が可能
- サイクル寿命が長いため、長期的なコストパフォーマンスが向上
例えば、京セラの「Enerezza」シリーズは、クレイ型リチウムイオン蓄電池を採用し、20年以上の長寿命と高耐久性を実現しています。
蓄電池を選ぶ際は、単に価格だけでなく、長期的なコストパフォーマンスも考慮することが重要です。
蓄電池システムの費用対効果を高める最適な選択とは？
蓄電池システムの導入には100万〜300万円の初期費用がかかるため、電気代削減や停電対策といったメリットを最大限に活かす運用が重要です。
費用対効果を高めるためのポイントとして、補助金の活用、電気代削減を最大化する運用方法の導入、長寿命・高効率な蓄電池の選定が挙げられます。
特に、ピークシフト運用を活用し、電気料金の安い時間帯に充電して高い時間帯に使用することで、年間5～6万円の電気代削減が可能になるほか、太陽光発電との併用により、電力の自給自足を実現することができます。
また、売電収入に頼るのではなく、自家消費率を高めることが現在の市場では経済的に有利とされており、電気料金の上昇リスクを考慮すると、電力を効率的に活用できる運用方法を選択することが最も重要です。
岡山電力では、お客様の電力使用状況に応じた最適な蓄電池システムの提案を行い、補助金申請のサポートや、長期的にコストパフォーマンスの高い蓄電池の選定をお手伝いします。
蓄電池の導入を検討している方は、ぜひ岡山電力へご相談ください。
